高卒フリーター・ニートから就職をするために考えなければならないのが、どうやって就職するのかです。
そこで、その方法を5つにまとめたので、参考にしてください。
ニートはアルバイトをする
アルバイトをすると言っても2つの意味があります。
ニートから脱出するための第一歩としてのアルバイトと、就職を目的としたアルバイトです。
前者のニートから脱出するためというのは、ニートがいきなり就職活動をしても上手くいかないのが目に見えているからです。
働く意欲を持ち始めたというのはとても良いことですが、ニートの場合は何もしていない空白期間があるので、すぐに就職活動をするのではなく、社会に慣れるという意味でアルバイトから始めることがベストです。
次に後者の就職を目的としたアルバイトですが、細かく分けると2つの意味があります。
1つは既にしているアルバイト先で社員になる道、もう一つは社員登用ありのアルバイトです。
最初のアルバイト先でそのまま社員になるという道ですが、これは今しているアルバイト先で社員、できれば正社員になれる道があるのかどうかを聞かないといけません。
もし社員になれる道が無いのであれば、別途就職活動をする必要があります。
そして、社員登用ありのアルバイトですが、いろんな意見があると思います。
「社員になれる可能性があるのであれば四の五の言わずに応募しろ」とか、「謳い文句だから実際にアルバイトしても社員にはなれない」とかです。
まずは、アルバイトから正社員への登用実績があるか確認してみましょう。
もし、登用実績があれば、私であれば、可能性をかけて社員登用ありのアルバイトをします。
社員登用ありのアルバイトというのは、アルバイトの中でもキャリアの価値が高いと言えます。
行っている仕事は直接雇用の社員と変わらないものも多いです。
仮に、社員登用に至らなくてもその経験は職務経歴書に書ける立派な経験です。
普通に就職活動する時に生かせます。
なお、ここではアルバイトと就職活動のバランスについては述べていません。
この件についてはまた別ページで説明したいと思います。
正社員登用実績があるアルバイトに関しては、こちらの記事が参考になります。
就職活動をする
誰しもが働きたいから就職活動をすることを思い浮かべると思います。
ですが、ニートの場合は社会に慣れるという意味でアルバイトをワンクッションにしてから就職活動をしても遅くはないと思います。
一方で、フリーターをやっているけど今のままではらちがあかない場合や、大学を卒業して既卒未就職者になってすぐの場合は就職活動に移るのが良いでしょう。
アルバイトをするでも書きましたが、もしかしたら今のアルバイト先で社員登用の道があるかもしれまん。
ですので、長期のアルバイトを続けている人は職場の上司に確認してみましょう。
もしかしたら、あっさりと社員になれるかもしれません。
また、短期のアルバイトをつないで生活しているフリーターや既卒未就職者は正社員就職を目指して普通に就職活動をしなくてはいけません。
ここで問題になるのが、就職活動の仕方です。
職歴なしの人の中でも20代後半までであれば、既卒・フリーター向けの就職支援サービスや紹介予定派遣を利用して就職活動をする方が正社員になりやすいです。
求人サイトで探して応募するのもいいのですが、サポートがないのが難点です。
そして、30代を超えた人の就職活動は20代と比べるとかなりキツイです。
転職でもマネジメント経験が求められる年代に入ってくるので、職歴なしとなると相当厳しいのは否めません。
100％ではありませんが、就職支援サービスや紹介予定派遣を利用できる年齢に当てはまらなくなってしまうからです。
だからといって諦める必要はありません。
その場合は、求人サイトの活用や社員登用ありのアルバイトをしたり、ハローワークを利用するのがよいでしょう。
専門学校に通う（資格を取る）
高卒フリーター・ニートが就職するために専門学校に通うというのは2つのパターンがあります。
1つ目は公務員や国家資格の必要な仕事に就くため、2つ目は仕事をするのに必ずしも資格は必要ではないが、就職をする上である程度の知識・スキルを学んでおきたいというものです。
公務員や国家資格の必要な仕事に就くために通う
1つ目の公務員・資格試験のパターンは、激戦であることは間違いありません。
通常の就職も他の応募者との競争を勝ち抜かないといけませんが、公務員・資格試験はそれなりに勉強をしてきた人であっても受かる保証はありませんし、特に資格が必要な士業は人余りで、就職ができず、開業してもお客がいない・集められないという状態です。
仕事に就ける確率が高い資格と言うと、看護師や介護士など医療系です。
いわゆる、きつい・汚い・危険の3K職種です。生半可な気持ちでは勤められません。
自分の将来を真剣に考えて、それでもなりたいのであれば、人が足りていない職種なので仕事に就ける可能性は高いです。
もし、難関の公認会計士を目指すなら20代までにしておきましょう。30代だと景気に左右されるので、おすすめできません。
仕事上必ずしも資格は必要ではないが学んでおきたい
2つ目の就職前に知識・スキルを身に付けておきたいというパターンは、必要条件ではありません。もちろん何もないよりはあった方が良いという感じです。
採用する側から見れば、職歴なしの人を採用する場合、知識・スキルというよりもその人の人間性・熱意などを見ます。
仕事は一人でするものではないので、周りとの人間関係をうまく築けることの方が知識・スキルよりも大事です。
その点をはき違えずに、例えばWebデザイナーやエンジニアになりたいので、最低限の知識・スキルを身に付けたいということであれば、専門学校に通うことはありです。
しかも、専門学校では就職支援をしれくれるところもあるので、そういった点ではお得かもしれません。
職業訓練を受ける
求職者支援制度とはどういうものかというと、
- 雇用保険に加入することができなかった人
- 失業給付を受けている間に再就職できなかった人
- 雇用保険に加入していたけど期間が足りなかった人
- 自営業を廃業した人
- 就職が出来ずに学校を卒業した人
などのような雇用保険を受けられない人に対して、厚生労働大臣認定の民間訓練機関が実施する職業訓練を受けられるというものです。
（出典：厚生労働省）
職業訓練というと雇用保険を貰える失業者しか受けられないと思いがちですが、求職者支援制度であれば、雇用保険を受けられない人でも3～6ヶ月間の職業訓練を受けることができるのです。
この求職者支援制度ですが、訓練が民間に委託されているものの、就職支援自体はハローワークと連携して行われます。
職業訓練のコースは大きく2つに分かれていて、基礎コースと実践コースがあります。
前者の基礎コースはどの職種でも身に付けておきたい基本的能力を学ぶコースです。
後者の実践コースは基本的能力に加えて特定職種、例えばプログラマーであればプログラミングも含めて一括で学ぶことができるコースです。
職歴なしに大きな不安を抱えていて、何かスキルを身に付けたいと言う人は求職者支援制度を受けることから始めてみてはいかがでしょうか。
起業する
就職という考えに固執しないで、起業してしまうというのも一つの方法です。
何でもかんでも外国のマネをすればよいというものではありませんが、働き方に多様性があっても良いのではと思います。
日本は今も終身雇用社会ですが、大企業であっても合併や倒産、またそれらによるリストラがあったりと、昔と比べると一つの会社に勤め続けられる保証はなくなってきています。
特に20代～30代の若い人たちの中には在学中に起業したり、卒業後に起業するという人もいます。
起業は成功する保証がないと言われれば、確かにそうですが、やってみないことには成功も失敗もありません。
現に面白い試みもありました。
会社の全員がニートで、全員が取締役でもあるNEET株式会社ができたりもしました。
今後がどうなるかはわかりませんが、職歴が無いから自分には関係ないと思っている皆さんでも起業してみたら思いもかけない未来が待っているかもしれません。
起業は何も多額の資金が必要なわけではありません。
ネットビジネスであれば少資本で起業できます。
でもいきなり起業するのではなくて、まずは自分が生きてきた今までの歴史を棚卸しすることから始めましょう。
何をするにしても人勢の棚卸しは大事です。
